ローン返済計算機

返済方式別の月々の返済額と返済スケジュールを計算

借入元金・金利・返済期間を入力すると、元利均等・元金均等・満期一括(利息のみ)方式それぞれの月々の返済額と返済スケジュールを計算します。据置期間・繰上返済にも対応します。

返済方式
総返済額

返済スケジュール

回数元金利息繰上返済返済額残高

使い方・注意事項

  • 元利均等: 毎月同じ金額を返済しますが、序盤は利息の割合が、終盤は元金の割合が大きくなります。
  • 元金均等: 毎月の元金返済分が一定なので、返済額は徐々に減っていきます(序盤の負担が大きい)。
  • 満期一括: 満期まで利息のみを支払い、満期に元金全額を一括返済します。
  • 据置期間を設定すると、その間は利息のみを支払い、以降選択した方式で元金を返済します(満期一括には適用されません)。
  • 繰上返済は一時点でのまとまった返済のみを計算します。「期間短縮」は各回の返済額をそのまま維持して完済を早め、「返済額軽減」は元の期間を維持したまま以降の返済額を下げます。
  • 実際の金融商品は利息計算方式(日割り/月割り)、手数料、優遇金利などにより結果が異なる場合があるため、本計算機はあくまで参考値です。

ローン返済計算機について

住宅ローンの返済方法は主に元利均等返済と元金均等返済の二つです。このツールはその二つに、期間中は利息だけ払い満期に元金を一括返済する方式を加えた三通りで、毎月の利息・元金・残高を1回ずつ計算します。据置期間と、1回分の繰上返済(期間短縮型・返済額軽減型)も反映できます。

利息は毎月「残高 × 年利 ÷ 12」で計算します。金融機関の日割り計算や金利の見直し、繰上返済手数料、団信・保証料は含まないため、実際の返済予定表と数円程度ずれることがあります。

3,000万円・年1.5%・35年で比べる

元利均等返済は毎月91,855円で、総利息は8,579,239円です。元金均等返済は初回108,929円から始まり最終回71,518円まで下がり、総利息は7,893,750円です。差は約69万円ですが、初回の返済額は元金均等のほうが約1万7千円多くなります。利息のみで35年後に一括返済する場合、総利息は15,750,000円です。

日本の住宅ローンで元利均等が多いのは、返済額が一定で家計の予定が立てやすいからです。元金均等は取り扱っていない金融機関もあり、審査では当初の返済額が大きいぶん返済負担率が上がります。

低金利でも最初は利息の割合が高い

年1.5%なら初回91,855円のうち利息は37,500円で、元金は54,355円です。金利が低いので元金が多めに減りますが、それでも残高が半分(1,500万円)を下回るのは238回目、約20年後です。

金利が上がるとこの傾向は強まります。変動金利で借りている場合、金利見直し後の残高と残り期間を入れて計算し直すと、返済額と利息の変化が確認できます。

繰上返済は期間短縮型か返済額軽減型か

同じ額を繰り上げるなら、利息の減り方が大きいのは期間短縮型です。返済額軽減型は毎月の負担を下げる代わりに、減る利息は小さくなります。早い時期ほど効果が大きいのは、その元金にかかるはずだった長期間の利息がなくなるからです。手数料は金融機関と方法(ネット・窓口)で違うため、契約内容を確認してください。

例

3,000万円・年1.5%・35年(420回)

入力
元金 30,000,000 / 年1.5% / 420ヶ月
結果
元利均等 月91,855円・総利息8,579,239円 / 元金均等 初回108,929円・総利息7,893,750円 / 満期一括 月37,500円・総利息15,750,000円

月利0.125%を残高に掛けて毎月の利息を出しています。

1年目に減る元金

入力
上記の元利均等、1〜12回目
結果
利息 約445,497円 / 元金 約656,767円

低金利なので1年目でも元金のほうが多く減ります。

使い方

  1. 借入額、年利、返済期間(月数)を入力します。
  2. 返済方式を選び、必要なら据置期間を入れます。
  3. 繰上返済を有効にして回数・金額・方式を指定すると、完済時期と総利息が再計算されます。

よくある質問

元利均等と元金均等、どちらが得ですか?

総利息は常に元金均等のほうが少なくなります。ただし当初の返済額が大きく、取り扱いのない金融機関もあります。

ボーナス返済は計算できますか?

できません。ボーナス併用分を考える場合は、ボーナス返済に充てる元金を別のローンとして計算する方法があります。

変動金利の見直しに対応していますか?

金利は一つしか入力できません。見直し時点の残高と残り期間、新しい金利を入れて再計算してください。

基準日:

計算の前提

結果は入力と仮定に基づく参考値です。医療判断や契約・申告には公式資料や専門家の確認が必要です。

プライバシーとデータの扱い