預金・積立計算ツール・複利計算

預金・積立計算ツール・複利計算について

モードは2つあります。「預金・積立」モードは韓国の銀行商品の方式で、定期預金（一括）と積立（毎月）を単利・月複利で計算し、韓国の利子所得税15.4%を引いた税引後額や、目標額から必要な元金・毎月の積立額を逆算します。「複利」モードは長期の資産計画向けで、元金に毎月・毎年の追加積立を加え、年・半年・四半期・月・日複利で年ごとの残高を表示し、インフレ率を入れると今の価値に換算します。

日本の預金に当てはめる場合は税の設定を「非課税」にし、後述の20.315%を自分で差し引くか、複利モードに税引後利率を入れてください。

積立の利息が表示金利の半分ほどになる理由

年4%・12か月の積立に毎月100万ウォン入れると、1回目は12か月分の利息がつきますが、最後の回は1か月分だけです。利息は 100万 × (4% ÷ 12) × (12+11+…+1) = 100万 × 0.3333% × 78 = 26万ウォン。入れた1,200万ウォンの4%（48万）ではありません。

お金が平均して預けられている期間は (n+1)/2 か月、12か月なら6.5か月なので、実質利回りは 4% × 13/24 ≈ 2.17%。期間が延びても比率は (n+1)/2n で半分前後にとどまります。日本の積立定期預金でも計算の構造は同じで、「積立で年○%」を一括預金の金利と直接比べると積立が過大に見えます。

単利と月複利の差は短期では小さい

1,000万ウォンを年4%で1年預けると、単利40万、月複利407,415ウォン。差は7,415ウォンです。3年でも120万対約127万。1〜3年の商品では、複利かどうかより金利の0.1%差や中途解約条件の方が効いてきます。

利子にかかる税金：韓国15.4%、日本20.315%

韓国は所得税14%（所得税法第129条）とその10%の地方所得税1.4%で計15.4%を源泉徴収します。年間の利子・配当が2,000万ウォンを超えると超過分は総合課税になります。

日本の預貯金の利子は、所得税・復興特別所得税15.315%と住民税5%の合計20.315%が源泉徴収され、それで納税が完結する源泉分離課税です（国税庁タックスアンサーNo.1310）。確定申告には含めません。上の積立の例を日本の税率で考えると、26万の利息から約5万2,819を引いて約20万7,181が手取りになります。

複利モード：積立額とインフレの影響

複利モードは選んだ頻度の実効年利 (1+r/n)^n を月単位に割り振って計算します。年6%の実効年利は年複利6%、月複利6.168%、日複利6.183%で、月と日の差はわずかです。

1,000万を年6%月複利で20年置くと約3,310万ですが、毎月末50万ずつ足すと約2億6,412万（うち元本1億3,000万）。インフレ2.5%なら今の価値で約1億6,119万です。長期の数字は実質価値の欄で見る方が現実的です。このモードは税を差し引かないので、日本なら 6% × (1 − 0.20315) ≈ 4.78% のように税引後利率を入れる方法があります。

72の法則の精度

倍になる年数 ≈ 72 ÷ 年利。年複利の正確な値と比べると6〜10%でほぼ一致し、両端でずれます。

• 2%：36年／実際35.0年
• 4%：18年／17.7年
• 8%：9年／9.01年
• 12%：6年／6.12年
• 24%：3年／3.22年

例

使い方

1. 銀行の預金・積立なら「預金・積立」、長期計画なら「複利」モードを選びます。
2. 金利・期間・金額を入力します。
3. 課税／非課税を選ぶと税引前後の利息と満期額が表示されます。逆算をオンにすると必要額を逆算します。

よくある質問